🌍🎒2024シニアバックパッカー地球一周の旅　西アフリカ12か国　2024年2月

◎ニジェール、マリ、ブルキノファソで近年連続して軍事クーデターが発生。民主的選挙で選ばれた政府を軍事で打倒したとして、西欧諸国のみならずナイジェリア等の近隣アフリカ諸国も政治及び軍事干渉の姿勢を示している。

そのような時期の旅行だけに情報収集には気を使ったが、首都周辺の治安は軍部により確保されているようだ。

クーデターと言えば　日本では二・二六事件。半藤一利氏が生前は発表されなかった『昭和史の明暗』（PHP新書）によれば、事件後出された陸軍省告示により部隊は反乱軍ではなく官軍として正式に認められたことになると小躍りして喜んだと記述されている。これが覆ったのは、昭和天皇の意思によると記述され、事件後昭和天皇は海外における円の為替相場が思いのほか影響を受けていなかったことに安堵していたと記述している。天皇家とも親しい半藤氏だからこそ、これは生前には記述できなかったであろう。

◎旧仏領植民地　

多民族地域であり、仏語が共通語として機能、漢字も東アジアで共通語として果たしている機能がある。通貨もフラン（ユーロ）が機能しており、宋銭が日本で使われた時代を想起させる。

今回の旅行にあたっては、各地でクーデターが発生し、フランス駐留軍が機能しないどころか、撤退を求められ、その間隙を中露が埋め始めている。また、経済援助に伴う欧米諸国からの内政干渉を嫌うところから、中国への経済依存を高めていたため、嫌中派のプロパガンダ用語的なニュアンスも含んだ「債務の罠」も叫ばれていたが、近年は中国から投資が激減している。

フランス領西アフリカとは、フランス共和国が統治したモーリタニア植民地（現在のモーリタニア)、フランス領セネガル (現在のセネガル)、フランス領スーダン（現在のマリ共和国）、フランス領ギニア（現在のギニア）、フランス領象牙海岸(現在のコートジボワール)、ニジェール(現在のニジェール)、オートボルタ（現在のブルキナファソ）とフランス領ダホメ（現在のベナン）の旧フランス領8地域のことである。首都は1895年から1902年まではサンルイに、1902年からはダカールに置かれた。

1895年、現在のセネガル、マリ、ギニア、コートジボワールに相当する地域に成立した。その後、フランスの植民地拡大にともない版図を拡大させた。1910年に現在の中央アフリカ共和国にあたるウバンギ・シャリ植民地（1894年 – 1910年）を、1920年にチャドをフランス領赤道アフリカに変更した。第二次世界大戦時にはヴィシー政府側を支持した。1940年には イギリス軍による侵攻を受けるがフランス軍はこれを撃退している。

1946年、限定的に選挙権が与えられ、フランス議会に13議席を与えられた。その際に、アフリカ民主連合などの政党が成立し、のちの独立運動の母体となった。1958年、ド・ゴール政権下でフランス共同体が発足したことに伴い解体した。

CFAフラン（セーファーフラン）は、旧フランス領西アフリカおよびフランス領赤道アフリカを中心とする多くの国で用いられる共同通貨。西アフリカ諸国中央銀行発行のCFAフラン（XOF）と、中部アフリカ諸国銀行発行のCFAフラン（XAF）との2種類がある。両者は通貨としての価値は同一であるが、相互には用いられていない。1958年から1仏フラン=50CFAフランの固定レートであったが、1994年には1仏フラン=100CFAフランに切り下げられた。1999年1月1日からユーロに固定しており、1ユーロ=655.957CFAフランである。100CFAは概ね22円である。

CFAフランを使用している国は外貨準備高の50%をフランスの国庫にて保管しなければならないという規定があり、旧宗主国であるフランスによる経済支配と批判されてきた。2019年6月30日に西アフリカ諸国経済共同体(ECOWAS)が2020年より共通通貨エコ(ECO)に移行することを決定し、そのうち8カ国は西アフリカ諸国中央銀行が発行するCFAフランを使用している国家であった。この8カ国がエコに移行した場合、前述のフランスによる管理を受けないことで2019年12月21日に両者が合意した。エコが始動すれば、CFAフランは中部アフリカ諸国銀行発行の6カ国のみが使用することになる。

CFAフランはレートがユーロに固定され、ユーロの金融政策は欧州中央銀行により決定されているため、旧フランス植民地であった発展途上国のアフリカ諸国は、自国の経済計画の実行がほぼ不可能であると批判されているが、反対にCFAフランの利用国の通貨の安定を助け、フランスとの輸出入の循環を大きく促進させるという意見もある。

2008年に行われた欧州連合自身によるCFAフランとユーロとの連携に関する評価では「2つのCFAフラン圏それぞれが、通貨統合において受ける恩恵は、それぞれのCFAフラン圏の間でさえも極めて小さい」が「フランス・フランへの為替固定、また、1999年以降のユーロとの為替レートの固定は、一般的なマクロ経済の安定性の観点からCFAフラン圏に有利な効果をもたらすと認められる」と論じた

◎仏国と中国の対アフリカ政策の違い　~欧米諸国よりも中国の方がましとの地元民意識～

今回のアフリカ旅行はクーデター等が発生した西アフリカ諸国訪問が中心であり、旧フランス植民地からの独立国が中心となった。フランスの旧植民地政策が親仏独裁政権寄りであるところに、独裁者政権を倒すクーデターが連続的に発生した。フランス政府は、独裁政権が形の上で選挙による生まれており、クーデターを非民主的と非難。しかし、民衆は反仏的になり駐留仏軍が撤退を余儀なくされている。必然、露中のプレゼンスが大きくなりつつある。

今回旅行予定の西アフリカ諸国の民衆は、欧米諸国、中でも旧宗主国権益を未だに手放していないフランスよりは、中国のような国内政治に関与しない姿勢の方を好んでいる。そのような事情を知ってか知らずか、日本の嫌中派のプロパガンダ用語に、中国からの借り入れへの「債務の罠」がある。借金の方に港湾施設等を差し押さえられるというデマである。それだけ中国のアフリカ諸国への投資額が巨大になってきていることの反映でもある。

バブル期、日本が国連安保理常任理事国入りを目指して頑張っていた時代、ジンバブエのムガベ大統領（当時）は米国の人権外交に同調した日本の姿勢を嫌った。ムガベ大統領への中国政府の根回しが功を奏したからとも解説される。しかし、その中国からの新規投資が近年急速に減少しており、アフリカ諸国も困っているようである。

（両替事情　カード利用可能性状況、ATM状況、事前決済状況）　

旅行に先立ち、両替を実施。円安傾向時でもあるが、為替を予測してまで両替を行うことまではできないから、旅行中のクレジットカード使用時やATM使用時のレートによるしかない。インドでの経験では、日本で発行されているカードが必ずしも利用できない場合もあり、現金がないとタクシー等も利用できないことも考えられ、ある程度の小額紙幣を準備しておかなければならないと考えている。

大黒屋の両替が便利であり、2023年1月に、新橋店に出かけてみた。ニュー新橋ビルには、大黒屋以外に、少し汚れている１ドル紙幣でもよければ130円で販売している店があり、準備されていた13ドル分を確保した。大黒屋ではユーロは20ユーロ紙幣があり、14枚確保した。大黒屋東京駅店では、1ドル紙幣が30枚存在したので確保した。新宿のチケットショップでは、両替を扱う店が多くあり、10ユーロ紙幣を11枚確保できた。その中で発見したある店ではかなり小額紙幣が存在しているようであった。しかし、5万円以上の両替が求められ、他店での確保前であれば、利用してもよかったのであるが、既にある程度確保してあったので、2024年にはまず最初に利用したいと為替レートが円安気味であり、利用しなかった。