『「食糧危機」をあおってはいけない』2009年　川島博之著　文芸春秋社　穀物価格の高騰は金融現象

コロナで飲食店が苦境に陥っているが、平時には、財政措置を引き出すためもあり、時折食糧危機論が繰り返される。元農水省職員・東大教授による本書は「何かの時に食料が輸入できなくなるかもしれない」という間違った思い込みに基づいた政策をやめるべきとし、食料安全保障は世界の穀物市場をよく見ている商社に任せておけばよい、と主張する。アフリカなどで暴動まで発生した2008年の食糧価格の高騰は、生産量不足から来るものではなく、商品市場に投資資金が流入したことによるとする。このことは、江戸時代の飢饉が商品経済の浸透により、大阪にコメが集積されたことが主たる原因であったことと同じである。　　人口の急速な増加を問題視した1972年『成長の限界』、途上国が肉を食いだし穀物が不足すると警告した1995年の『だれが中国を養うのか』等により、繰り返された食糧危機説は間違いであった。食糧危機説の中で在庫率の低下の根拠として言及されるが、90年代以降世界の穀物在庫率が低下したのは、IT技術の革新により、世界の穀物ロジスティックスに飛躍的進歩が起きた結果であるとする。人流もＩＴ技術の革新により必須ではない動きや宿泊が減少することは、コロナで図らずも証明された。　　観光資源論の調査記述の際分かったことであるが、「伝統」という言葉自体が戦前に陸軍が生み出したものであり、従って伝統といわれるものの大半は古くはない。本書も、近年の日本人の魚離れに関して、魚の消費が増加したのは大正年間からであると記述している。疑似エコ意識に彩られたフードマイレージのいかがわしさも指摘するが、エコツーリズム論にも当てはまる指摘である。