*

「世界最終戦論」石原莞爾

石原莞爾の『世界最終戦論』が含まれている『戦略論体系⑩石原莞爾』を港区図書館で借りて読んだ。同書の存在は多くの人が知っていると思うが、実際に読んだ人は多くないのであろう。コロナで時間もあり、読んでみることにしたが、正直言って宗教的な部分も多く、また論文と言えるものでもなく、内容よりもはやり石原莞爾という人物の著作であるということが同書を有名にしているのであろう。しかし、AMAZONのカスタマー書評の投稿はゼロであるからほとんど読者はいなくなっているのであろう。戦争史が大観されている記述は、素人の私には新鮮であったが、おそらく専門家には極めて教科書的なものなのであろう。例えば、フランス革命では兵器の進歩はなく、傭兵から徴兵という社会の変化が、持久戦から決戦戦争になったこと、ナポレオンの軍事的才能は年とともに発達したが、相手もそれを覚えてしまったことが記述されているが、その分野では当時から常識だったのであろう。1940年のドイツの快進撃である「第二次欧州大戦」に関する記述を読んでいると、その名称を含め他人事のように書かれており、石原莞爾クラスの意識でもまだ日本が本格的に巻き込まれていないことが実感できる。その決戦スタイルが今日の戦争の本質ではないという結論を述べているが、そのこともほぼ常識であったと思われるが、それだけになぜ真珠湾攻撃をしたのか理解に苦しむのである。戦闘群の指揮単位が時代を追い、大隊、中隊、小隊、分隊と次第に小さくなり、最後は個人、即ち国民と記述する。従って総力戦になるとする。石原莞爾は成層圏での決戦までは予測し、その先は4次元でわからないとするが、現代は個人を超えて、ロボットとヴァーチャルに近くなっている。極限まで行くと、戦争はなくなるが、闘争心はなくならないので、国家単位の対立がなくなるという。すなわち、世界最終決戦戦争のあと人口は半減するものの、持てる国と持たざる国が一つになるという。戦争の発達の極限が戦争を不可能にするというのは、キューバ危機を経験した現代人には理解しやすい。戦国時代を統一したのは兵器の進歩の結果だとする点もわかりやすい。兵器が使えないから、はなはだ迂遠な方法であるが言論戦で選挙を戦っているともいう。この点は現代の国際社会を考えると、米国軍事力が不十分で、言論戦ではないということが理解できる。石原は核兵器的なものを予想していたようであるが、その破壊力や放射能被害を創造する段階までには至っていない。当然でもあり、米国はビキニ環礁で島民に死の灰を降らせたわけである。明治維新後民族国家を形成するため他民族を軽視する傾向が強かったと記述し、シナ事変に否定的であるが、満州事変がシナ事変の引き金になっていることを思えば、素直に同意もしにくい。最終決戦は、ロシア、ドイツ、アメリカ、日本とするが、現代の常識では、アメリカと中国、あるいはインドが参加するということなのであろう。石原は、最終決戦がいつ来るかは、占いのようなものというものの、30年を想定している。決戦のため、日本は昭和維新を断行し、そのための国策の重要課題は東亜連盟結成と生産力の大拡充とする。東亜連盟は、明治維新の廃藩置県のように、民族協和であり、満州国建国の精神とする。日本国は盟主ではないが、天皇は盟主であると記述する。天皇否定をすることができないであろうから、このような記述になったのかもしれないが、英国植民地の独立後、英連邦の各国が元首にエリザベス女王にいただいたことを思うと、先見の明があったのかもしれない。産業大革命については、あらゆるものが容易に生産できる第二次産業革命が起きているとする。当時でもその感覚があったのであるから、今日から将来を想定すると、モノの生産は問題ではなくなるのかもしれない。石原はこの後、宗教論を展開するが、私の理解を超えており、割愛した。

関連記事

November 1, 2016   Survey report No.1 on taxi dispatch application and tourism advertisement in New York by Japanese taxi business CEOs

We gathered at Narita Airport. It is departure at

記事を読む

no image

『満州事変はなぜ起きたのか』筒井清忠著 中央公論新社 2015年

日米戦争=太平洋戦争はかなりの程度、日中戦争に起因し、その日中戦争はかなりの程度、満州事変に起因する

記事を読む

no image

保護中: 意識と量子力学とAI

量子力学には興味はあるものの、私の頭では理解できないことはわかっている。でも、わかりやすい解説がある

記事を読む

no image

民泊法の適用を受けないでビジネスを開始する方法  民泊論議を論じる者の問題点

民泊法施行で、混乱が発生しているようである。とくに中国人で民泊を実施しようとする者には大きな負担を強

記事を読む

no image

MaaSに欠けている発想「災害時のロジステックスを考える」対談 西成活裕・有馬朱美 公研2019.6

公研で珍しく物流を取り上げている。p.42では「自動車メーカーは自社の車がどこを走っているかという

記事を読む

no image

中国の観光アウトバウンド政策公研No.675 pp45-46

倉田徹立教大学法学部教授 1997年にアジア通貨危機、2003年にSARS流行発生時、香港経

記事を読む

no image

「米中関係の行方と日本に及ぼす影響」高原明生 学士會会報No.939 pp26-37

金日成も金正日も金正恩も「朝鮮半島統一後も在韓米軍はいてもよい」と述べたこと  中国支配を恐れてい

記事を読む

no image

中国人観光客の動向調査に役立つHP

百度検索 https://hotelbank.jp/baidu-2017/ 中国出境游研

記事を読む

no image

中国が冷静なことに関する二題

偶然二編の論文を読み、日本のマスコミでは認識できない記述を見つけた。 嫌中ムードを煽り立てる記事が

記事を読む

食べ放題飲み放題時間制カフェ

BBCに紹介されていました。 まだスマホは活用していないようですが、いずれスマホでタイムキーピング

記事を読む

『言ってはいけない中国の真実』橘玲2018年 新潮文庫  

 コロナ禍で海外旅行に行けないので、ブログにヴァーチャルを書いている

『旅行契約の実務』  鈴木尉久著2021年 民事法研究会発行

 旅行業法の解釈について、弁護士でもある鈴木教授がどのような見解を持

『「食糧危機」をあおってはいけない』2009年 川島博之著 文芸春秋社 穀物価格の高騰は金融現象

コロナで飲食店が苦境に陥っているが、平時には、財政措置を引き出すため

no image
ヴァーチャル旅行 USA50州編 承前1カスケード号(Y ・SEA)エンパイアービルダー号(PDX・CHI)

◎カスケード号 https://youtu.be/f

no image
ヴァーチャル旅行 USA50州編番外 YVR バンクーバー  

◎観光名所 バンクーバールックアウト、スタンレーパーク、グラ

→もっと見る

PAGE TOP ↑